骨密度測定方法の種類と選択基準を医療従事者向けに解説

骨密度測定方法の種類と医療現場での正しい選び方

QUS法で「問題なし」と出た患者が、DXA法で骨粗鬆症と診断されることがあります。

骨密度測定方法の種類：DXA法・QUS法・MD法・REMS法の全体像

骨密度測定の方法は、大きく「X線を用いるもの」「超音波を用いるもの」に分けられます。現在、日本の診療現場で使用できる主な測定装置は5種類あります。①全身型（腰椎・大腿骨）DXA法、②前腕骨pDXA法、③中手骨MD法（DIP法）、④踵骨QUS法、⑤腰椎・大腿骨REMS法です。

この5種類は、それぞれ測定できる部位・精度・用途がまったく異なります。骨折リスクが最も高い腰椎・大腿骨を測定できるのは、DXA法とREMS法だけです。これが基本です。

つまり、測定方法の選択は「どの部位を測るか」「何を目的にするか」によって決まります。方法ごとの違いを理解しておくことが、適切な診療の起点になります。

以下の表に5つの測定法の概要をまとめました。

測定法	測定部位	使用する媒体	診断への利用	スクリーニング
DXA法（全身型）	腰椎・大腿骨	X線（2種類）	◎ ゴールドスタンダード	◎
pDXA法	前腕骨	X線（2種類）	△ DXAの代替として可	○
MD法（DIP法）	中手骨（指）	X線	△ DXAの代替として可	○
QUS法	踵骨	超音波	✕ 使用不可	◎
REMS法	腰椎・大腿骨	超音波	△ 保険収載済・研究段階	◎

DXA法が「ゴールドスタンダード」と呼ばれる理由は、定量性・再現性・エビデンスの蓄積量において他の方法と大きく差があるためです。骨粗鬆症の診断基準や治療効果判定は、すべてDXA法によるデータを基礎として設計されています。

一方で、DXA装置は大型で専用の放射線管理スペースと放射線技師が必要なため、すべての診療所に普及しているわけではありません。日本骨粗鬆症学会も、DXAへのアクセシビリティの低さを現在の骨粗鬆症診療における最大課題の一つとして挙げています。

骨粗鬆症の潜在患者数は1,000万人以上とされており、測定方法の種類を把握しておくことは、患者への適切な紹介・検査オーダーにも直結します。

骨密度測定でのDXA法の精度・YAM値の読み方とピットフォール

DXA法の結果シートには、実際に測定された画像・計測値の表・レファレンスカーブへのプロットという3つの情報が含まれています。しかし日常診療では、YAM％（若年成人平均値との比較値）だけを確認して終わるケースが多いと指摘されています。これでは見落としが発生します。

YAMが80％未満を「骨量減少」、70％以下を「骨粗鬆症」と定義しています。腰椎はL1〜L4の平均値を代表値とするのが標準ですが、注意すべきなのは「腰椎の変形性脊椎症（OA）」が測定値を偽高値にするという点です。

たとえば、L1が61％・L2が64％であっても、L3やL4に変形性変化があると80〜90％という値が出ることがあります。L1〜L4の平均を取ると75％となり、一見「骨量減少」の範囲にとどまって見えます。しかし実際にはL1〜L2で評価すると63％であり、骨粗鬆症の診断が必要な状態です。意外ですね。

このため、DXA法で腰椎を評価する際には、各椎体（L1・L2・L3・L4）のYAM値を個別に確認し、値の乖離がある場合はOA変化や椎体骨折の有無を画像で確認することが推奨されています。

- OA変化は下位腰椎（L3・L4）に多く出るため、L2〜L4よりもL1〜L4で評価する
- 大腿骨は左右差に注意（股関節OAや片側の骨折既往がある場合、測定されていない側で骨粗鬆症を見逃すことがある）
- Total hipはFemoral neckより面積が5倍以上あるため、経過観察（モニタリング）ではTotal hipが推奨されている

再現性（精度）の面では、国際骨粗鬆症学会（ISCD）の基準として、腰椎L1〜L4でRMSCV%1.9%以内、Total hipで1.8%以内が推奨されています。施設ごとに再現性を定期的に確認することが、治療効果評価の信頼性に直結します。

参考リンク（DXAの基礎知識・ピットフォールについて、GEヘルスケアの専門家が詳しく解説）。
知っておきたい骨密度測定の基本とピットフォール｜GE Healthcare

骨密度測定でのQUS法の役割：スクリーニングには使えるが診断には使えない理由

QUS法（定量的超音波測定法）は、踵骨（かかと）に超音波を当て、骨の中を伝わる音波の速度や減衰率から骨の強さを推定する方法です。X線を使わないため被ばくがなく、装置が小型で持ち運びができるため、地域の健康診断や集団検診で広く使われています。

ただし、QUS法には明確な制限があります。日本骨粗鬆症学会のガイドラインでは、「QUS法は骨粗鬆症の診断および治療効果の判定には使用できない」と明記されています。これは重要なポイントです。

QUS法が診断に使えない主な理由は以下の通りです。

- QUS法は骨密度そのものを測定しているのではなく、骨の硬さや構造を間接的に「推定」しているに過ぎない
- 測定部位が踵骨のみであり、骨粗鬆症性骨折が最も多く起こる腰椎・大腿骨近位部の状態を直接反映しない
- 装置・メーカーによって測定値の基準が異なり、標準化が十分ではない

QUS法で「正常範囲」と判定された患者に対してDXA法で精査すると、骨粗鬆症と診断されるケースがあります。QUS法を用いるときは「スクリーニングである」という前提を患者にも伝え、必要に応じてDXA法への誘導を行うことが大切です。

骨粗鬆症のリスクが高い患者（50歳以上の女性、ステロイド使用中の患者など）をQUS法でスクリーニングし、要精検者をDXA施設に紹介する流れを施設内でフロー化しておくと、見落としのリスクを下げることができます。

参考リンク（QUS法の位置づけと診断への利用に関する日本骨粗鬆症学会の情報）。
骨粗鬆症の検査｜公益財団法人 骨粗鬆症財団

骨密度測定の新しい選択肢：REMS法の特徴と現時点での位置づけ

REMS法（Radiofrequency Echographic Multi-Spectrometry）は、超音波を使って腰椎と大腿骨の骨密度を測定できる新しい方法です。2021年3月に日本で保険収載され、臨床での使用が広がり始めています。

REMS法の最大の特徴は「放射線被曝がなく、装置が持ち運び可能」なことです。DXA法と同様に腰椎・大腿骨の骨密度推定が可能でありながら、X線を使わないため在宅患者や介護施設の入居者にも適用できる可能性があります。これは使えそうです。

REMS法の仕組みとして、測定した各スペクトルを年齢・性別・BMI・部位にマッチした基準スペクトルと比較して骨粗鬆症スコアを算出し、DXA法との回帰式を用いて推定骨密度（eBMD）に変換します。また、DXA法で問題となる骨棘・骨硬化・血管石灰化などのアーチファクトの影響を受けにくいと報告されており、偽高値リスクを低減できる可能性があります。

一方で、REMS法にはいくつかの課題も残っています。

- DXAとの測定値の乖離が症例によって生じることがある
- エビデンスの蓄積量はDXA法と比べてまだ少ない
- ガイドライン上、確定診断のゴールドスタンダードとしての位置づけはまだ与えられていない

保険点数の観点では、REMS法による腰椎測定は140点（大腿骨同時測定の場合は加算55点で195点）です。これに対してDXA法の腰椎測定は360点（大腿骨同時測定で加算90点、合計450点）です。DXA法が導入できない施設における代替選択肢として、REMS法の活用が注目されています。

骨密度測定方法の種類と保険算定：令和8年度改定で変わった算定ルール

骨密度測定（骨塩定量検査）の保険算定ルールは、令和8年度（2026年度）の診療報酬改定で大きく変更されました。医療従事者として必ず把握しておく必要があります。

【改定前（令和6年度まで）】
検査の種類にかかわらず、患者1人につき4月に1回を限度として算定可能。

【改定後（令和8年度〜）】
原則として、患者1人につき年1回に限り算定可能。ただし、以下の条件に該当する患者は4月に1回の算定が認められます。

• 🟢 骨粗鬆症の治療を開始した日から起算して1年以内の場合
• 🟢 新たに骨折した場合
• 🟢 関係学会のガイドラインで示されている骨折危険因子が新規に増えた場合
• 🟢 ビスホスホネート薬治療の中断を検討する場合
• 🟢 グルココルチコイド、アロマターゼ阻害薬、抗アンドロゲン薬、骨形成促進薬等を投与する場合
• 🟢 吸収不良、全身性炎症性疾患、長期不動、人工閉経等の病態を有する場合

この改定の背景には、骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2025年版で「治療法が確立された後の測定間隔は原則1年以上」と推奨されていたことがあります。これが条件です。

算定時の注意として、DXA法で腰椎と大腿骨を同日に測定した場合、腰椎360点＋大腿骨同時加算90点で合計450点となります。この点数計算は施設での請求漏れが起きやすいポイントです。検査オーダー時に同日測定の記録が正確に記載されているかを確認しましょう。

また、QUS法・MD法・pDXA法・REMS法についても「骨塩定量検査」として同一の算定要件が適用されます。測定方法が異なっても4月に1回という制限の中でカウントされる点に注意が必要です。

参考リンク（令和8年度診療報酬改定における骨塩定量検査の算定要件変更の詳細）。
令和8年度診療報酬改定 骨塩定量検査の見直しについて｜整形外科コンサルタント

骨密度測定方法の種類ごとの選択基準：現場で迷わない判断フロー（独自視点）

骨密度測定方法の種類を学んだ後に多くの医療従事者が直面するのが、「実際の患者にどの方法を選ぶか」という問題です。ガイドラインには「DXA法が推奨」とありますが、施設にDXAがない場合・患者が移動困難な場合・検診でのスクリーニングが目的の場合など、状況は様々です。

以下のフローを参考にすることで、目的に応じた選択の整理ができます。

場面・目的	第一選択の測定法	代替・補助
骨粗鬆症の確定診断・重症度評価	腰椎・大腿骨 DXA法	DXAがない場合：pDXA・MD法
治療効果のモニタリング	腰椎・大腿骨 DXA法（Total hip推奨）	同施設・同装置での測定が必須
地域検診・集団スクリーニング	QUS法	要精検者はDXA施設へ紹介
在宅・施設入居者の骨折リスク把握	REMS法（持ち運び可能）	QUS法
DXA施設が近隣にない・代替評価が必要	REMS法	pDXA・MD法

モニタリングにおいて「同施設・同装置」での測定が必須とされている点は、特に重要です。DXAの装置メーカーが異なると測定値の基準値が変わるため、施設をまたいで測定した数値を直接比較することはできません。「前回A病院でDXA、今回B病院でDXA」では経過観察として意味をなさないのです。

患者への説明という観点でも、使用した測定法の種類・測定部位を診療録に明記しておくことが、後の判断に役立ちます。例えば、QUS法の結果をもとに「骨密度は正常です」と説明した記録があると、後にDXA法で骨粗鬆症が発見された際の患者への説明が複雑になります。最初から「スクリーニング目的の検査であること」を患者に伝えておくとよいでしょう。

また、骨粗鬆症診療において患者数に対してDXAが圧倒的に不足しているという問題は全国共通です。長崎県では2023年にDXA検査が可能な医療機関リストを作成し、病診連携を推進する取り組みが始まっています。自施設がDXA非保有の場合は、近隣のDXA施設をリスト化しておくことが、患者の受診継続率と治療成果の向上につながります。

参考リンク（骨粗鬆症診療における各測定法の使い分けと診断基準の詳細）。
骨粗しょう症検査ガイド：DXA法・QUS法・MD法の違い｜枚方大橋つじもと整形外科クリニック

境界知能の人たち (講談社現代新書)