骨密度測定費用の保険適用と算定基準を徹底解説

骨密度測定の費用・保険適用と算定基準を正しく理解する

骨密度検査を毎月受けさせても、保険で全額通ると思っていると大きな減収になります。

骨密度測定の費用：DXA法・MD法・QUS法の保険点数と自己負担額

骨密度測定（骨塩定量検査）には、大きく分けて3つの方法があります。それぞれの保険点数と自己負担額の目安を整理しておくことは、医療機関の経営管理上も患者説明上も欠かせません。

現行の診療報酬点数表（令和6年度改定・D217）では、DXA法による腰椎撮影が360点（3,600円）、同一日に大腿骨撮影を追加する場合は大腿骨同時撮影加算として90点が加算されます。合計450点（4,500円）となり、3割負担の患者で約1,350円、1割負担で約450円が窓口負担の目安です。

MD法（中手骨X線法）は140点（1,400円）、超音波法（QUS法）は80点（800円）と設定されています。自己負担額は3割負担でそれぞれ約420円・約240円程度です。これは検査単体の費用であり、初診料・再診料・その他検査料は別途加算されます。

自費（保険適用外）で受ける場合は、5,000〜10,000円程度が相場です。健康診断や人間ドックのオプション検査として受ける場合も原則自費扱いになります。これは保険外診療の扱いとなるためです。「健診で骨密度を測ったら保険で戻ってくる」という患者の誤解も多いため、あらかじめ説明できるよう整理しておきましょう。

保険診療と自費では最大で8倍近い差が生じます。患者への事前説明が重要です。

検査方法	保険点数	3割負担目安	1割負担目安	自費目安
DXA法（腰椎）	360点	約1,080円	約360円	3,600〜4,500円
DXA法（腰椎＋大腿骨）	450点	約1,350円	約450円	4,500〜6,000円
MD法	140点	約420円	約140円	1,400〜3,000円
超音波法（QUS法）	80点	約240円	約80円	1,000〜2,000円

※初診料・再診料は別途。負担割合により異なります。

以下の参考リンクでは、骨塩定量検査の診療報酬点数・算定基準の詳細が確認できます。

D217 骨塩定量検査｜今日の臨床サポート（保険点数・算定要件の詳細）

骨密度測定の費用が保険適用になる条件と、算定できないケース

骨塩定量検査が保険算定できるのは、「骨粗鬆症の診断及びその経過観察の際のみ」と定められています。つまり、明確な目的なしに実施したり、単なる予防目的・健康維持目的のスクリーニングとして算定することは認められません。

保険算定が認められる代表的な場面は、骨粗鬆症が疑われる症状・危険因子がある患者への診断目的の検査、および診断後の経過観察です。ステロイド薬（グルココルチコイド）を長期投与している患者や、閉経後で骨折リスクが高い女性、椎体圧迫骨折の既往がある患者などは、積極的な保険算定の対象となります。

一方で、「骨密度が気になる」という患者が希望して来院したケースや、職場健診のオプションとして実施するケースは、保険適用の条件を満たさない可能性が高いです。レセプト審査で査定される原因になりやすいため注意が必要です。

また、骨粗鬆症の診断が確定していない段階であっても、骨折リスク評価を目的とした検査であれば算定できる場合があります。ただしその際には病名の記載が必要です。「骨粗鬆症疑い」として算定する場合には、症状・所見・リスク因子を診療録に明記しておくことが審査対応上の基本です。これが条件です。

• ✅ 算定OK：骨粗鬆症疑い・診断後の経過観察・骨折リスク評価（病名記載あり）




• ✅ 算定OK：ステロイド長期投与患者、閉経後女性、椎体骨折既往者




• ❌ 算定NG：単純な予防目的・健康診断オプションの延長・病名根拠なし




• ❌ 算定NG：同月内に複数回（4ヶ月以内の再算定）の原則違反

以下は、厚生労働省による骨密度検査と診療報酬に関する資料です。算定要件を確認する際の一次情報として役立ちます。

骨粗鬆症と骨密度検査｜厚生労働省（令和7年12月24日）（算定要件・改定内容の公式資料）

骨密度測定の費用に直結：令和8年度改定で算定回数が「年1回」へ変更

2026年（令和8年）の診療報酬改定で、骨塩定量検査の算定頻度に大きな変更が加えられました。医療機関の経営に直接影響する改定内容なので、正確に把握しておく必要があります。

改定前（現行）： 検査の種類にかかわらず、患者1人につき4月に1回に限り算定。

改定後（令和8年6月施行）： 原則として1年に1回に変更。ただし、治療開始から1年以内の患者については4月に1回の算定を維持。

つまり安定期の骨粗鬆症患者への算定頻度が大幅に制限されます。

例外的に4月に1回の算定が認められる条件は以下の通りです。

• 🔹 骨粗鬆症の治療を開始した日から1年以内の患者




• 🔹 新規骨折が発生した患者




• 🔹 関連学会ガイドラインに示された骨折危険因子が新規に増えた患者




• 🔹 ビスホスホネート薬治療の中断を検討している患者




• 🔹 グルココルチコイド・アロマターゼ阻害薬・抗アンドロゲン薬・骨形成促進薬など、骨減少または骨増加をきたす薬剤を投与する患者




• 🔹 吸収不良・全身性炎症性疾患・長期不動・人工閉経など、骨減少または骨増加をきたす疾患等を有する患者

整形外科・内科・リウマチ科などで骨密度検査を多く実施している医療機関にとっては、検査件数の減少と収益への影響が避けられない改定です。とりわけ2年目以降の安定期患者への算定が年1回となるため、これまでの算定ルールに基づいて収益予測を立てていた医院は早急な見直しが必要です。

一方で、新規患者の掘り起こしや骨粗鬆症スクリーニングの強化によって、検査件数を維持・増加させている医療機関もあります。改定の影響を最小化するには、適切な患者抽出と病名管理の精度向上が重要な対策といえるでしょう。

令和8年度診療報酬改定 骨塩定量検査の見直しについて｜整形外科コンサルタント（算定要件の変更点と例外条件を詳説）

骨密度測定の費用対効果と検査方法の選択：DXA・MD・QUSを使い分ける視点

骨密度測定の方法を選ぶことは、患者への費用負担とデータの精度に直結します。それぞれの特徴を正確に把握しておくと、診療の質を落とさずにコストを最適化できます。

DXA法（二重エネルギーX線吸収法） は、腰椎（L1〜L4）と大腿骨近位部を主な測定部位とし、現在もっとも精度が高い骨密度測定法として国際的な診断基準のゴールドスタンダードとされています。日本骨粗鬆症学会の診断基準（2011年版）でもDXA法が推奨されており、治療効果のモニタリングにも適しています。測定誤差率は腰椎で1.0〜1.5%程度と非常に高精度です。ただし専用機器が必要なため、導入できない施設もあります。

MD法（中手骨X線定量法） は、一般的なX線撮影装置を使って手の第2中手骨の

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