厚生労働省 ハイリスク薬 一覧 定義 分類

厚生労働省 ハイリスク薬 一覧

厚生労働省 ハイリスク薬 一覧：定義と「要安全管理医薬品」の考え方

医療現場で「ハイリスク薬」と言うと、診療報酬の“算定対象薬剤”を思い浮かべがちですが、まず押さえるべきは安全管理の枠組みとしての定義です。厚生労働省の通知では、医療事故防止の観点から「特に安全管理が必要とされた医薬品（要安全管理医薬品）」を各施設で定め、手順書（医薬品業務手順書）の妥当性や運用状況を点検するよう求めています。

ポイントは、「国が一枚岩の“唯一の一覧”を固定している」というより、施設の採用品目・運用実態に合わせて、定義と手順を整えることが求められている点です。つまり、同じ“ハイリスク薬”という言葉でも、院内採用薬・診療科構成・オーダリングの仕様によって、実務上の管理対象は微調整が必要になります。

一方で、定義づけの根っこが曖昧だと、現場はこうなります。

• 「この薬、ハイリスク薬扱いでダブルチェック要る？」が人によって変わる
• 新人が薬剤棚や電子カルテの表示から判断できない
• 疑義照会の基準が“経験則”になり、夜間帯に事故リスクが上がる

このブレを減らすには、「要安全管理医薬品＝ハイリスク薬として扱う範囲」を院内ルールで明文化し、職種横断（医師・看護師・薬剤師・事務）で同じ言葉を同じ意味で使うところから始めるのが、結局いちばん早いです。

【参考リンク（厚生労働省の通知PDF：名称類似による医療事故防止、要安全管理医薬品・手順書見直しの考え方）】
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000903771.pdf

厚生労働省 ハイリスク薬 一覧：分類（治療領域）で押さえる基本セット

現場で“一覧”を作るとき、もっとも共有しやすいのが治療領域（薬効群）による分類です。たとえば国立がん研究センター中央病院の整理では、投与時に特に注意が必要な治療領域として、抗悪性腫瘍剤、免疫抑制剤、不整脈用剤、抗てんかん剤、血液凝固阻止剤、ジギタリス製剤、テオフィリン製剤、カリウム製剤（注射薬）、精神神経用剤、糖尿病用剤、膵臓ホルモン剤、抗HIV剤などが挙げられています。

ここが重要なのは、「この領域は“注意を要する薬が集まりやすい”」という現場向けの地図になるからです。薬剤名を全部覚えなくても、領域から“危ないポイント”が予測できます。たとえば以下のようなイメージです。

• 抗悪性腫瘍剤：投与スケジュール（休薬含む）と支持療法の整合、漏出リスク、用量計算の誤り
• 血液凝固阻止剤：出血兆候の聞き取り、併用薬・サプリ（NSAIDs等）確認、検査値の追跡
• 糖尿病用剤・膵臓ホルモン剤：低血糖の初期症状と対処、自己注射手技、食事・運動との関係
• 不整脈用剤・ジギタリス製剤：治療域が狭い、腎機能や相互作用の影響が大きい

この“領域別の地図”は、病棟や外来の申し送りに強いです。なぜなら、薬剤名が一瞬で出てこなくても「糖尿病薬だから低血糖確認」「抗凝固薬だから出血確認」という形で、聞くべき項目がすぐ立ち上がるからです。

【参考リンク（ハイリスク薬の分類：治療領域・性質の整理がまとまった定義PDF）】
https://www.ncc.go.jp/jp/ncch/division/pharmacy/040/formulary/docs/high-riskteigi.pdf

厚生労働省 ハイリスク薬 一覧：分類（性質）で“漏れ”を防ぐチェック観点

治療領域だけで一覧を作ると、どうしても漏れが出ます。そこで効くのが「性質」による拾い上げです。定義の整理では、たとえば次のような観点が並びます（言い換えると、医療事故が起きやすい“構造”の分類です）。

• 投与量等に注意が必要（治療域が狭い、用量設定が難しい）
• 休薬期間や服薬期間の管理が必要（週1製剤など、スケジュールが事故点になりやすい）
• 併用禁忌や相互作用に注意が必要（薬歴・OTC・サプリまで含めて確認が必要）
• 特定の疾病や妊婦などに禁忌（適応外・禁忌の見落としが致命傷になり得る）
• 重篤な副作用回避のため定期検査が必要（検査の“抜け”が事故につながる）
• 心停止等に注意が必要（特に注射、電解質補正など）
• 呼吸抑制に注意が必要な注射薬（鎮静・麻薬・筋弛緩など）
• Unit製剤（インスリン、ヘパリン等）：単位の誤認がそのまま致命的な過量へ
• 漏出で皮膚障害：抗悪性腫瘍薬、強アルカリ性製剤など

この分類の良いところは、薬剤師だけでなく看護師・医師にも直感的に通じる点です。薬剤名の知識差があっても、「Unit製剤＝単位ミス」「休薬期間＝カレンダー管理」「定期検査＝検査値がなければ止める判断」など、業務設計に落とし込みやすい。

意外に現場で効くのが、「休薬期間」カテゴリです。抗がん剤だけでなく、週1投与・隔週投与・クール制など、“患者が自宅で管理する期間”が含まれると、処方そのものは正しくても飲み方で事故が起きます。だからこそ、一覧の中で「休薬あり」「服薬期間が固定」「飲み間違い時の対応」をアイコン化して見える化すると、紙の一覧でも電子の一覧でも効果が出ます。

厚生労働省 ハイリスク薬 一覧：名称類似とオーダリングの落とし穴（事故予防の実装）

ハイリスク薬の事故は「難しい薬理」より、「名前・見た目・選択UI」で起きることがあります。厚生労働省の通知では、販売名の類似性による取り違え事故防止のため、医薬品の採用状況の再確認、手順書の見直し、疑義照会の徹底、そしてオーダリング等の病院情報システム上の工夫（表示方法や警告表示など）を求めています。

ここは上司チェックで突っ込まれやすい実務論なので、具体策を“そのまま院内提案に使える形”でまとめます。

• 先頭数文字一致の薬剤は、検索候補に同時表示されやすい：薬剤名の前に注意語を付加（例：「★筋弛緩薬★」など）し、選択時に一瞬で気づける表示へ
• 確定画面で注意喚起が出ない設計がある：選択画面だけでなく、確定前の最終確認（確定画面）でリスクに応じたアラートを出す
• 五十音検索だけに頼ると、類似名に弱い：薬効別選択、医師別の使用薬剤登録など、システム機能の再点検も含めて対策する
• 疑義照会は“薬剤名の確認”で終わらせない：処方意図（なぜその薬が必要か）を確認する質問設計にすると、オーダーミスを拾いやすい

「一覧を作る」だけなら誰でもできますが、「一覧が事故を減らす」状態にするには、UIと運用に踏み込む必要があります。とくに夜間・休日は、経験豊富なスタッフが薄くなりがちなので、システム表示と手順書が“新人でも迷いにくい”設計になっているかが勝負です。

【参考リンク（厚生労働省の通知PDF：名称類似薬の取り違え防止、疑義照会、オーダリング表示工夫の方針）】
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000903771.pdf

厚生労働省 ハイリスク薬 一覧：独自視点「院内一覧」を強くする更新・教育・監査

検索上位の記事は「一覧」「定義」「加算」「服薬指導」に寄りがちですが、医療安全の観点で“差がつく”のは、一覧の運用設計です。ここでは、現場で見落とされやすいのに効き目が大きいポイントを、あえて独自視点として整理します。

まず、一番ありがちな失敗は「一覧が更新されない」ことです。新薬採用、後発品への切替、供給不安による銘柄変更が起きると、名称類似や包装類似のリスクが増えます。にもかかわらず、一覧が古いままだと、現場は“安心材料”として一覧を参照しているつもりで、実際にはリスクを見逃す方向に働きます。

次に、「一覧の粒度」の問題があります。薬剤名だけ並べても、忙しい現場では見ません。役に立つ一覧は、最低限これを持っています。

• その薬がハイリスクである理由（例：治療域が狭い、休薬あり、Unit製剤、漏出壊死など）
• どの工程で事故が起きやすいか（処方・調剤・投与・患者自己管理）
• 具体的な確認項目（例：検査値、併用薬、投与速度、希釈、投与経路）
• 誰が最終確認者か（ダブルチェックの責任分界）

教育面では、「年1回の研修」より「短い反復」が効きます。たとえば、病棟で月1回、5分だけ“今月のハイリスク薬ワンポイント”を回す。内容は「今月採用された薬」「ヒヤリ・ハットで多かったパターン」「名称類似の注意」など、現場の実例に寄せると定着します。

監査（チェック）の入れ方も工夫できます。おすすめは、監査を“罰”ではなく“一覧改善の材料”にすることです。

• 監査で見つかったのが「人のミス」なら、一覧に“理由”や“確認項目”が足りないサイン
• 監査で見つかったのが「システムの選択ミス」なら、表示・検索・アラート設計を直すべきサイン
• 監査で見つかったのが「患者の自己管理ミス」なら、服薬カレンダーや指導資材の改善サイン

最後に、意外と重要なのが「一覧の置き場所」です。紙のファイルに入れて薬剤部だけに置くより、電子カルテ内の共通フォルダ、病棟端末のショートカット、薬剤棚のQRコードなど、“必要な瞬間に1手で開ける導線”にすると、一覧の参照回数が一気に増えます。参照回数が増えると、現場からのフィードバックが増えて、一覧が“育つ”ようになります。

このように、ハイリスク薬一覧は「作成」より「運用」が本番です。定義（何を含めるか）→分類（どう見せるか）→表示（どう選ばせるか）→教育（どう浸透させるか）→更新（どう維持するか）までつなげて初めて、医療安全のツールとして機能します。

ヤバい！厚生労働省