肩関節炎リハビリで知らないと損する回復の鍵

肩関節炎リハビリの病期別アプローチと実践ポイント

拘縮期に「安静にしていれば治る」と患者に指示すると、可動域がさらに失われます。

肩関節炎リハビリ 3つのポイント

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病期を見極める

炎症期・拘縮期・回復期で介入内容が異なる。誤った時期の運動療法は症状を悪化させるリスクがある。

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拘縮期こそ積極的介入

拘縮期に過度な安静を続けると可動域制限が固定化する。関節モビライゼーションや適度な可動域訓練が回復の鍵。

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セルフエクササイズ指導が必須

理学療法士による治療だけでなく、患者自身が自主訓練を継続できるよう指導することが回復期間短縮のポイント。

このページの目次

肩関節周囲炎（五十肩・四十肩）は、医学的には「有痛性の可動域制限を主訴とする内因性肩関節疾患」と定義されます。臨床上は大きく3つの病期に分類され、それぞれの特徴を理解することがリハビリ計画の基本となります。

炎症期（急性期）：発症後1〜3か月

安静時痛・夜間痛が主訴となる時期です。就寝中に痛みで覚醒するケースも多く見られます。この時期は関節包への負担を最小限に抑えながら、筋萎縮予防の等尺性収縮運動が中心となります。無理な可動域訓練は禁忌です。

拘縮期：発症後3〜9か月

痛みはやや落ち着くものの、「痛みより動きの悪さ」が前景に出てくる時期です。服の着脱や髪を結ぶ動作が困難になります。外旋の可動域低下がとくに顕著に現れやすいとされています。関節モビライゼーションや温熱療法、適度な可動域訓練が適応となります。

回復期（解凍期）：発症後9か月〜1年半

痛みが減少し、可動域が徐々に回復する時期です。つまり運動療法を積極的に導入する段階です。ただし、放置すれば完全回復を見込めないケースもあるため、肩甲骨周囲筋の筋力強化とセルフエクササイズ指導が欠かせません。

病期	主症状	リハビリの主眼	禁忌
炎症期（1〜3か月）	安静時痛・夜間痛	疼痛管理・等尺性収縮	積極的な可動域訓練
拘縮期（3〜9か月）	可動域制限が主	関節モビライゼーション・温熱	過度な安静
回復期（9か月〜1年半）	痛み軽減・可動域回復	筋力訓練・セルフエクササイズ	急激な高負荷運動

「症状が改善しない＝まだ動かしが足りない」という判断は危険です。病期を誤認した介入が、回復を数か月単位で遅らせます。

炎症期の禁忌

腱板（ローテーターカフ）の機能回復は、関節安定性の回復において核心的な役割を担います。腱板は棘上筋・棘下筋・小円筋・肩甲下筋の4筋で構成され、関節を「動かす」ためではなく「安定させる」機能を持ちます。

つまり腱板訓練が基本です。

段階的な腱板訓練の進め方

1. 等尺性収縮から開始（炎症期後半〜拘縮期初期）
2. 軽負荷での求心性収縮（拘縮期後半）
3. セラバンドを使った抵抗運動（回復期）

SPADIスコア（肩の痛みと機能を0〜100点で評価する指標）を用いた研究では、6週間の運動療法で平均29.86点から11.70点へと有意に改善した報告があります。数値で患者の変化を可視化できるため、臨床評価ツールとしての活用も有効です。

腱板訓練と並行して、肩甲骨の上下・前後運動も取り入れることで、肩甲上腕リズムの正常化を促します。コッドマン体操（振り子運動）は拘縮期の可動域拡大として広く用いられており、重力を利用して関節腔を広げる効果があります。

注射治療とリハビリの「タイミングの組み合わせ」が、回復期間を半分近く短縮できる可能性があります。これは使えそうです。

炎症期の疼痛コントロールにはステロイド注射やヒアルロン酸注射が用いられます。注射単体での治療では機能回復は限定的ですが、痛みが和らいだタイミングで適切なリハビリへ移行することで、拘縮予防と機能回復の相乗効果が得られます。

治療法別の期間目安