くすりの勉強堂と医薬品販売業許可証番号

くすりの勉強堂と医薬品販売業許可証番号

くすりの勉強堂の会社概要と所在地の確認

医療従事者が「くすりの勉強堂」を患者さんから相談されたとき、最初に見るべきは“商品そのもの”よりも、販売主体の情報です。
公開されている会社概要には、店舗名が「有限会社山口 くすりの勉強堂」、所在地が福島県岩瀬郡鏡石町高久田115、電話番号が0248-94-8718であることが明記されています。
ネット上の店舗は実体が見えにくい一方で、所在地・連絡先・責任者が明確な事業者は、少なくとも「相談が発生したときの辿り着き先」が確保されています。
ここで意外と見落とされがちなのが、「お問い合わせ受付時間」と「注文受付時間」が別である点です。

くすりの勉強堂は注文受付を24時間としている一方、相談・問い合わせの受付は平日の10:00〜12:00および13:00〜17:00（12:00〜13:00は休止）と記載されています。

医療現場での電話相談は昼休憩や勤務交代に重なりやすいため、患者さんに「連絡したいのに繋がらない」体験が起きやすく、結果として受診や薬局相談に戻ってくるケースも想定できます。

また、会社概要には医薬品・漢方薬・自然食・健康食品等の相談販売とあります。

この並びは、患者さんにとって「医薬品も健康食品も同じ“体に良いもの”」という認知を強めやすいので、医療従事者側は“同じ購入体験の中で混在する”ことを前提に、相互作用や重複成分の確認を促す必要があります。

くすりの勉強堂の医薬品販売業許可証番号と有効期間

医療従事者が信頼性評価の入口として使えるのが、医薬品販売業許可証番号とその有効期間です。
くすりの勉強堂では、医薬品販売業許可証番号が「中保第5020号」、発行日が令和2年9月11日、有効期間が令和2年9月17日から令和8年9月16日までと示されています。
さらに、高度管理医療機器販売業許可証番号「中保第5071号」も併記され、こちらも有効期間が令和2年9月17日から令和8年9月16日までと記載されています。
この「有効期間」の明示は、現場実務に直結します。

患者さんが購入した医薬品について、万一の副作用や誤購入が疑われる場合、医療従事者は“いつ・どこで・誰が管理していた販売か”の情報を整理し、相談先を案内する必要が出ます。

許可番号や有効期間が明確であれば、自治体や監督行政への照会・連携時にも情報の紐付けがしやすくなります。

一方で、許可表示があることは「販売の適法性」を示す要素であって、個々の商品の適否や患者個別性にそのまま置換できません。

だからこそ医療従事者は、“許可表示の確認→販売分類の確認→患者背景の確認”という順番で、話を組み立てると説明がぶれにくくなります。

くすりの勉強堂の薬剤師と登録販売者と白衣

くすりの勉強堂の公開情報には、勤務する薬剤師・登録販売者が列挙され、名札等による区別として「薬剤師：白衣＋薬剤師名札」「登録販売者：白衣＋登録販売者名札」と説明されています。
この“白衣”は一見すると安心材料に見えますが、医療者視点ではむしろ注意喚起ポイントにもなります。
患者さんは白衣を「資格」や「専門性」の証拠と誤認しやすく、薬剤師と登録販売者の役割差（対応可能範囲の違い）を意識しないまま相談を進めてしまうことがあるからです。
また、勤務情報として、薬剤師がOTC販売に従事し勤務時間が9:00〜15:00と記載されている人がいることも読み取れます。

注文自体は24時間でも、専門家のリアルタイム相談が常に可能とは限らないため、患者さんには「症状が強い・妊娠授乳・小児高齢・併用薬が多い」などのケースは、購入前に医療機関・薬局へ相談する導線を明確に提示したいところです。

医療従事者の現場で使える声かけ例としては、次のような言い方が現実的です。

• 「購入先がどこでも、薬は“体質と併用”で結果が変わります。今飲んでいる薬の写真か袋を持って、薬局で一度見せてください」
• 「白衣の人が対応しても、“薬剤師か登録販売者か”で確認できることが違うので、名札の表示も見ておくと安心です」

くすりの勉強堂の第一類医薬品と第二類医薬品と第三類医薬品

くすりの勉強堂は、第一類医薬品・第二類医薬品・第三類医薬品を取り扱い、薬剤師が対応すると明記しています。
同ページ内には、一般用医薬品のリスク分類の説明として、第一類は「使用経験が少ない等で安全上特に注意を要する成分」、第二類は「まれに入院相当以上の健康被害が生じる可能性がある成分」、第三類は「身体の変調・不調が起こるおそれがある成分」といった整理が記載されています。
医療従事者向けに押さえたいのは、患者説明の“翻訳”です。

患者さんは「第一類＝強い薬」「第三類＝サプリみたいで安全」と短絡しがちですが、ページ上でも第一類は“注意を要する成分を含む”という安全性観点で分類されていることが示されています。

つまり、分類は効き目の強さではなく「リスクと管理の必要性」の話であり、ここを言い換えて伝えると誤解が減ります。

さらに、指定第二類医薬品については、禁忌事項の確認を促す表示や注意喚起を行い、該当する場合は薬剤師または登録販売者に相談するよう促す旨が書かれています。

現場での意外な落とし穴は「禁忌に当たるかどうかを、本人が自己判定できない」点で、特に腎機能低下・肝機能障害・緑内障・前立腺肥大、あるいは抗凝固薬や抗血小板薬の併用などは、患者さんが“病名”として把握していないこともあります。

そのため医療従事者は、病名ベースではなく「腎臓の数値を指摘されたことがあるか」「夜間頻尿や尿が出にくいことがあるか」など症状・検査歴ベースで確認し、必要なら購入を止める判断につなげるのが安全です。

くすりの勉強堂の特定販売届書と独自視点の情報提供

くすりの勉強堂の記載には、特定販売届書の届出年月日が平成22年10月28日、届出先が福島県知事であることが示されています。
また「医薬品の安全利用のための業務手順書」として、商品選定・陳列（医薬品と他商品を明確に区別、リスク区分を明記、劇薬や医療用医薬品は販売しない）、情報提供（商品ページ情報は外包・使用上の注意をもとに作成、相談は専門家が対応）、申込み承諾（不明点があれば購入目的等を確認、適切でない場合は注文キャンセル）などが列挙されています。
ここから引き出せる“独自視点”は、医療者が患者指導で使える「ネット購入の安全チェックリスト化」です。

病院・薬局の外でOTCが買われる時代、医療従事者が「ネット購入は危ないからやめて」とだけ言うと、患者さんは黙って続けるか、別のサイトへ移るだけになりがちです。

そこで、患者さんが自分で確認できる形に落とすと、実務上のコントロールが効きます（チェック項目の“根拠”として、公開されている運用記載を利用できるのが強みです）。

✅患者さんに渡せる簡易チェック（例）

• 🧾 許可証番号と有効期間が書かれているか（書かれていない店は避ける）
• 🧑‍⚕️ 相談先の電話・メールが明示され、受付時間も書かれているか（困った時に連絡できる）
• 📦 商品ページが「外包・使用上の注意」をもとにしていると明記されているか（情報の出どころが追える）
• 🛑 禁忌に当たる人へ“相談を促す表示”があるか（指定第二類など）
• 🔁 不適切と判断したらキャンセルする運用があるか（販売側の歯止め）

このチェックを外来や病棟の服薬指導に組み込むと、「患者さんがネットで買う行動」自体を否定せずに、リスクの高いパターンを減らす介入になります。

特に慢性疾患で多剤併用の患者さんは、OTC・健康食品・漢方薬が増えた瞬間に相互作用リスクが跳ね上がるため、購入経路よりも“情報の持ち込み”を習慣化させる方が臨床的には実効性があります。

医薬品副作用救済制度（給付や相談窓口）についても、くすりの勉強堂の説明内に、PMDAの救済制度相談窓口（電話・メール）や制度趣旨が記載されています。

ここは患者さんへ「副作用が疑わしい時は、自己判断で我慢しない」「購入先だけでなく医療機関にも必ず共有する」という行動変容につなげやすい箇所なので、説明資料にリンクを添える価値があります。

医薬品のリスク分類や情報提供、救済制度の記載がまとまっている箇所（制度説明の参考）
https://www.rakuten.ne.jp/gold/k-benkyo/about_sales.html

【指定第2類医薬品】フルコートf 5g