あなたその投与法だと年間5万円損してますよ
2026年の薬価改定では、ダルベポエチン製剤は全体的に緩やかな引き下げ傾向にあります。特に先発品は平均で約3〜8%の下落が確認され、バイオ後続品との価格差がさらに拡大しました。つまり選択差が出ます。
例えば40μg製剤では、先発品が約6,000円前後に対し、後続品は5,000円未満のケースもあります。この差は1回あたり約1,000円。月4回投与なら4,000円差です。年間では約48,000円に達します。痛いですね。
医療機関の包括評価やDPC環境では、この差はそのまま収益圧迫要因になります。コスト管理の視点では無視できません。結論は価格差です。
透析患者では週1回投与が一般的ですが、実は投与間隔の調整がコストに影響します。例えば同じ総投与量でも、20μg×2回より40μg×1回の方が単価効率が良い場合があります。ここが盲点です。
薬価は規格ごとに設定されているため、単純なμg単価は一致しません。大容量規格の方が1μgあたり安いケースが多いです。つまり規格選択です。
ただしHb変動リスクもあります。投与間隔延長は安定性とのトレードオフです。安全性も重要です。
保存期CKDでは投与頻度が低く、2週〜4週投与が主流です。この場合、薬価差よりも「管理効率」が重要になります。来院回数削減がカギです。
例えば月1回製剤に切り替えることで、通院が年12回から6回に減るケースがあります。患者負担軽減です。いいことですね。
一方で、薬価自体はやや高くなることがあります。しかしトータルコストでは逆転することもあります。つまり総合判断です。
バイオシミラーの普及により、ダルベポエチンでも選択肢が増えています。価格差は最大で約15〜20%程度です。これは大きいです。
例えば年間投与額が30万円の場合、約6万円の差になります。施設単位では数百万円規模の差になることもあります。無視できません。
ただし採用には供給安定性や患者説明が必要です。単純な価格比較だけでは不十分です。注意が必要です。
参考:バイオ医薬品と後続品の制度・価格差の解説
https://www.pmda.go.jp/review-services/drug-reviews/about-reviews/biosimilar/0001.html
実務で見落とされやすいのが在庫と請求単位です。特に複数規格を併用している場合、デッドストックが発生しやすくなります。ここは要注意です。
例えば25μg規格が余り続けると、最終的に廃棄ロスになります。1本数千円でも積み重なると大きな損失です。これは損です。
このリスクの対策としては「使用頻度の高い規格に集約する」という考え方があります。在庫回転率を上げる狙いです。採用規格を見直すだけで改善可能です。
さらにレセプト請求では端数調整の影響も出ます。適切な規格選択で無駄請求を防げます。ここが重要です。