基礎的医薬品は「後発医薬品そのもの」ではないため、何でも自由に変更できる、と捉えると事故が起きます。判断の起点は、厚生労働省が公開している「後発医薬品と同様に変更調剤が認められる基礎的医薬品等の一覧(いわゆる基礎的リスト)」に当該品目が載っているか、です。厚労省ページでも、基礎的医薬品であっても“指定以前に変更調剤が認められていたものは従来通り変更調剤が可能”という整理が明記されています。
実務上は、次の順で切り分けると迷いが減ります。
「基礎的リスト」は“載っていればOK、載っていなければ原則NG”の強い目安になります。厚労省のページには、変更調剤の可否確認に参照する目的で基礎的リスト(Excel/PDF)が案内されています。
参考)後発医薬品と同様に変更調剤が認められる基礎的医薬品等の一覧|…
参考リンク(基礎的リストの所在、変更調剤が可能となる条件の根拠部分)
厚生労働省:薬価基準収載品目リスト等(基礎的リスト、変更調剤が可能な条件の記載あり)
現場で特に話題になりやすいのが「バクタ配合錠」を「バクトラミン配合錠」へ替える(またはその逆)といった“銘柄間の入替え”です。院外処方箋の疑義照会簡素化プロトコールの例示では、バクタ配合錠とバクトラミン配合錠が「基礎的医薬品」同士の銘柄変更例として掲載されています。
ただし、例示がある=無条件でいつでも変更してよい、ではありません。運用上は「同一成分・同等性(規格や剤形の違いで用法・用量や効能効果が変わらないこと)」の確認、患者への説明と同意、調剤録等の記載、処方元への情報提供(合意がある場合は合意方法で)をセットで守る必要があります。変更調剤の取り扱いでは、供給逼迫など“やむを得ない状況”も踏まえつつ、患者に説明して同意を得ること、実施した場合に処方元へ情報提供することが示されています。
「バクタ配合顆粒」も含め、同成分(スルファメトキサゾール・トリメトプリム)で複数銘柄が並ぶ領域は、処方入力や薬歴の表記ゆれが起きやすいので要注意です。基礎的医薬品の対象品一覧には、バクタ配合顆粒とバクトラミン配合顆粒が並記されている資料が提示されています。
参考)https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000195935.pdf
変更調剤の設計で一番“抜けやすい”のは、患者同意と処方元への情報提供を「その場の運用」に任せてしまう点です。厚労省の事務連絡では、変更調剤を行う際に患者へ説明して同意を得ること、さらに変更後に調剤した銘柄等を処方箋発行元へ情報提供することが示されています(ただし情報提供の要否・方法・頻度に関して事前合意がある場合は合意に基づく運用が可能)。
現場の標準手順としては、最低限これだけはテンプレ化しておくと強いです。
供給不安が続く局面では「入手困難だから替えた」が起点になりがちですが、説明と同意を省略すると、後から“医療者側の都合で勝手に替えた”という印象になりやすい点もリスクです。厚労省文書でも、変更調剤は患者説明と同意が前提として書かれています。
参考リンク(供給逼迫を踏まえた変更調剤の当面の取扱い、同意・情報提供の根拠部分)
厚生労働省(令和6年3月15日 事務連絡PDF):供給状況下の変更調剤(同意・情報提供の要件)
返戻や指摘の“芽”は、医学的な適否よりも事務・記録の不整合から始まることが少なくありません。たとえば、入力上は「処方変更」扱いで処方元の了解が必要なのに、実態は変更調剤で進めていた、あるいは逆に変更調剤の要件を満たさないのに「変更調剤として処理した」など、分類のズレが典型です。現場Q&Aでも「バクタ配合錠→バクトラミン配合錠」と調剤録に記載してきたが、最近“ダメだと知った”という不安が語られており、運用の揺れが起きやすい領域だと分かります。
監査・返戻を避ける観点では、次の“穴”を塞ぐのが効きます。
なお、厚労省の薬価基準情報ページには「先発医薬品」「後発医薬品」等の定義や、事務の円滑化のためのリスト提供の趣旨も説明されており、院内外で“何を見て判断するか”を統一するうえで使えます。
ここは検索上位の解説記事が触れにくい“運用設計”の話ですが、基礎的医薬品の変更調剤は、ルール理解だけでは事故が減りません。ポイントは「個人の判断力」ではなく「施設間の合意(プロトコル)とログ設計」で再現性を作ることです。
実際、院外処方箋の問い合わせ簡素化プロトコル資料では、バクタ配合錠→バクトラミン配合錠のような“先発品間でも可、同意を得て変更”といった運用が例示されており、医療機関と薬局が“どこまでを問い合わせ不要とするか”を文書化していることが読み取れます。
参考)https://ykh.kkr.or.jp/common/img/2023/10/innaisyohou_p.pdf
意外と効く現場改善の打ち手は、次の3つです。
供給逼迫時は判断が早くなる一方で、手続きが荒くなりがちです。だからこそ、厚労省が示す「同意」「情報提供」を“作業”として落とし込むのが、基礎的医薬品×変更調剤×バクタの現場安全策になります。