DXA検査(骨塩定量検査)の費用は、保険適用の有無によって大きく異なります。 医療機関で保険診療として算定される場合、令和4年度の診療報酬改定時点でDXA法の点数は腰椎のみ360点、腰椎+大腿骨の同時測定で450点(加算含む)と定められています。 nagisa-ortho(https://nagisa-ortho.jp/blog/post-193/)
保険点数が基準です。
3割負担の患者であれば、腰椎+大腿骨の同時測定で窓口負担は約1,350円。 1割負担(後期高齢者など)の場合は約450円となり、かなり低コストで受けられます。 なお、大腿骨の同時撮影を行った日は「大腿骨同時撮影加算」として90点が所定点数に加算される仕組みになっています。 akiyoshi-cl(https://akiyoshi-cl.com/medical/medical03.html)
| 測定部位 | 保険点数 | 1割負担 | 2割負担 | 3割負担 |
|---|---|---|---|---|
| 腰椎のみ | 360点 | 360円 | 720円 | 1,080円 |
| 腰椎+大腿骨 | 450点 | 450円 | 900円 | 1,350円 |
| 前腕(MD法など) | 140点 | 140円 | 280円 | 420円 |
「毎月DXAを行っても保険で請求できる」と思っている方は要注意です。 骨塩定量検査は検査方法(DXA法・MD法・超音波法)を問わず、患者1人につき4ヶ月に1回しか算定できません。 これは非常に重要なルールで、たとえ患者が希望しても、4ヶ月以内に再検査した場合は保険請求できないということです。 sigmax-med(https://www.sigmax-med.jp/medical/insurance/bone_mineral)
4ヶ月ルールが原則です。
複数の診療科が同一患者に対してそれぞれDXA検査を実施した場合でも、同月内の算定は認められない点に注意が必要です。 また、算定できるのは「骨粗鬆症の診断および経過観察の際のみ」と明確に限定されており、健康診断目的での保険請求は認められません。 この要件を見落とすと、審査支払機関からの返戻・減点につながります。 tamatsukuri.jcho.go(https://tamatsukuri.jcho.go.jp/medicalsubjects/%E6%AD%AF%E7%A7%91%E3%83%BB%E5%8F%A3%E8%85%94%E5%A4%96%E7%A7%91/%E9%AA%A8%E5%AF%86%E5%BA%A6%E6%B8%AC%E5%AE%9A%E6%A4%9C%E6%9F%BB%E3%81%AB%E3%81%A4%E3%81%84%E3%81%A6/)
令和8年度(2026年度)の診療報酬改定でも骨塩定量検査に関する見直しが行われており、最新の改定内容の確認が欠かせません。 credo-m.co(https://credo-m.co.jp/seikeigeka/%E4%BB%A4%E5%92%8C8%E5%B9%B4%E5%BA%A6%E8%A8%BA%E7%99%82%E5%A0%B1%E9%85%AC%E6%94%B9%E5%AE%9A%E3%80%80%E9%AA%A8%E5%A1%A9%E5%AE%9A%E9%87%8F%E6%A4%9C%E6%9F%BB%E3%81%AE%E8%A6%8B%E7%9B%B4%E3%81%97%E3%81%AB/)
骨塩定量検査(D217)の算定要件について、診療報酬上の詳細な条件を確認できます。
D217 骨塩定量検査 – 令和6年度診療報酬改定(ナレティ)
保険適用の条件を満たさない場合、全額自費となります。 自費でのDXA検査費用は医療機関によって差が大きく、一般的に3,000〜10,000円程度が相場です。 人間ドックや健康診断のオプションとして受ける場合も、基本的に自費扱いとなります。 mrso(https://www.mrso.jp/mikata/1893/)
意外ですね。
たとえば東京逓信病院の人間ドックオプションでは6,050円(税込)に設定されています。 一方、整形外科クリニックの自費検査では3,000円台に設定している施設もあり、施設間で2倍以上の価格差が生じることがあります。 yamaguchi-hp(https://www.yamaguchi-hp.com/pages/111/)
医療機関がDXA装置を導入する際の初期費用は2,000〜3,000万円、年間メンテナンス費用も約100万円かかると言われており、この設備コストが自費価格の高さに反映されています。 患者に自費説明をする際、「なぜこの価格なのか」を背景とともに伝えると納得を得やすくなります。 kobe-kishida-clinic(https://kobe-kishida-clinic.com/medical-device/bone-densitometry-bmd/)
保険算定できるのは「医師が骨粗鬆症の診断または経過観察に必要と判断した場合」に限られます。 具体的に算定が認められやすい主な条件は以下の通りです。 inoruto.or(https://inoruto.or.jp/2023/08/20230803/)
- 🦴 骨粗鬆症の疑いまたは確定診断がある
- 🩹 過去に脆弱性骨折(軽微な外力による骨折)の既往がある
- 💊 長期ステロイド薬使用中(ステロイド性骨粗鬆症のリスク)
- 👩 閉経後の女性で骨密度低下のリスクが高い
- 📉 身長低下や円背など骨粗鬆症を示唆する身体所見がある
保険が通らない代表的なケースは「症状や疾患がないが骨密度が気になる」という患者側の希望のみによる検査です。 このようなケースでは自費でのDXA検査を提案するか、問診で保険適応の根拠となる情報を丁寧に確認することが現実的な対応となります。 nagisa-ortho(https://nagisa-ortho.jp/blog/post-193/)
つまり適応根拠の記録が条件です。
カルテへの適応理由の記載も算定の根拠になります。「骨粗鬆症の診断のため」「経過観察のため」という文言が記録にあるかどうかが、審査時の判断材料となる点も覚えておきましょう。
DXA検査の費用算定において、現場でよく起きるミスが「4ヶ月ルールの管理漏れ」です。 特に複数の科にまたがるケースや、転院・他院受診後の患者で前回検査日を確認せずに算定してしまうケースが報告されています。 電子カルテや受付システムで前回算定日のアラート設定をしておくことで、返戻リスクを大幅に減らせます。 tamatsukuri.jcho.go(https://tamatsukuri.jcho.go.jp/medicalsubjects/%E6%AD%AF%E7%A7%91%E3%83%BB%E5%8F%A3%E8%85%94%E5%A4%96%E7%A7%91/%E9%AA%A8%E5%AF%86%E5%BA%A6%E6%B8%AC%E5%AE%9A%E6%A4%9C%E6%9F%BB%E3%81%AB%E3%81%A4%E3%81%84%E3%81%A6/)
これは使えそうです。
もう一つ見落とされがちなのが、DXA法とそれ以外の骨密度検査(MD法・超音波法)は同一月に算定不可という点です。 たとえば健診でQUS(定量的超音波法)を受けた患者が、同月に外来でDXA検査を受けた場合、どちらか一方しか保険算定できません。 sigmax-med(https://www.sigmax-med.jp/medical/insurance/bone_mineral)
令和8年度(2026年度)改定では骨塩定量検査の見直しが行われており、算定要件や点数が変更になっている可能性があります。 改定後の最新点数・要件は厚生労働省の通知や所属施設の診療報酬担当部署で必ず確認してください。 credo-m.co(https://credo-m.co.jp/seikeigeka/%E4%BB%A4%E5%92%8C8%E5%B9%B4%E5%BA%A6%E8%A8%BA%E7%99%82%E5%A0%B1%E9%85%AC%E6%94%B9%E5%AE%9A%E3%80%80%E9%AA%A8%E5%A1%A9%E5%AE%9A%E9%87%8F%E6%A4%9C%E6%9F%BB%E3%81%AE%E8%A6%8B%E7%9B%B4%E3%81%97%E3%81%AB/)
骨粗鬆症学会が公開している診療ガイドラインには、DXA法の測定精度や診断基準値も詳しく記載されています。臨床判断の根拠として有用です。
骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2025年版(日本骨粗鬆症学会・PDF)