adl障害とは何か・原因・評価・支援の方法

ADL障害とは何か・原因・評価・支援の方法

ADLが低下しても、リハビリより「環境調整」だけで8割の動作が回復できる場合があります。

📋 この記事の3つのポイント

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ADL障害の定義と分類

ADL障害とは日常生活動作（Activities of Daily Living）に支障をきたした状態で、基本的ADLと手段的ADL（IADL）に大別されます。

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主な原因と評価スケール

脳卒中・骨折・認知症などが代表的な原因です。BI（バーセルインデックス）やFIMなどの評価ツールを使い、障害の程度を数値化します。

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支援・介入の実践ポイント

残存機能を活かした環境整備と多職種連携が、ADL障害の改善に直結します。早期介入で廃用症候群の予防にもつながります。

このページの目次

ADL障害とは何か・原因・評価・支援の方法

ADL障害とは何か・基本的ADLとIADLの違い

ADL障害とは、疾病・外傷・加齢などの影響によって「日常生活動作（Activities of Daily Living：ADL）」に困難が生じた状態を指します。医療・介護の現場では非常に頻繁に使われる概念ですが、その定義を正確に理解している医療従事者は意外と少ないのが現実です。

ADLは大きく2種類に分かれます。

🏃 基本的ADL（BADL）：食事・移動・排泄・入浴・更衣・整容など、生命維持や最低限の身体活動に関わる動作
🛒 手段的ADL（IADL）：買い物・調理・金銭管理・電話の使用・交通機関の利用など、社会生活に関わる複雑な動作

基本的ADLが障害される段階では、すでに身体・認知機能の著しい低下が生じていることが多いです。一方、IADLの低下は軽度認知障害（MCI）の早期サインとして現れることが知られており、IADLの変化を見逃さないことが早期発見の鍵になります。

これが基本です。

IADLは基本的ADLより先に低下するケースが多く、例えば「最近、薬の飲み忘れが増えた」「公共交通機関での外出を避けるようになった」といった変化が、認知症やうつ病の初期サインである場合があります。病棟や外来で患者と接する際、ADL評価を「食事・移動・排泄」だけで終わらせるのはリスクがあります。IADLまで含めた包括的な聴取が、見落としを防ぎます。

ADL障害の主な原因疾患と発症メカニズム

ADL障害を引き起こす疾患は多岐にわたります。単一の原因ではなく、複数の疾患・要因が重なって生じるケースが臨床では一般的です。

代表的な原因疾患を以下に整理します。

🧠 脳卒中（脳梗塞・脳出血）：片麻痺・失語・高次脳機能障害を引き起こし、ADL全般に影響。日本では年間約30万人が発症する。
🦴 大腿骨近位部骨折：高齢者の転倒による骨折で、術後1年以内に約30%が歩行能力を失うとされる。
🧩 認知症（アルツハイマー型・レビー小体型など）：進行に伴いIADLから基本的ADLへと順に低下する。
💪 廃用症候群（生活不活発病）：入院中の安静臥床により、1週間で筋力が約10〜15%低下するとの報告がある。
🫁 COPD・心不全などの内部障害：息切れや疲労感が活動量を制限し、二次的にADLが低下する。

廃用症候群は見落とされがちです。

特に廃用症候群は、「安静にしていれば回復する」という思い込みが危険です。健康な成人でも10日間の完全安静で歩行速度が有意に低下し、高齢者では1週間の入院で数ヶ月分の筋力が失われることがあります。入院早期からのリハビリ介入・離床促進が、ADL障害予防の最前線となります。

発症メカニズムの観点では、ADL障害は「一次的障害（疾患そのものによる機能喪失）」と「二次的障害（廃用・意欲低下・社会的孤立による機能低下）」に分けて考えると介入方針が立てやすくなります。二次的障害は医療従事者の介入で予防・改善が可能な領域です。これを常に意識することが重要です。

ADL障害の評価スケール・BI（バーセルインデックス）とFIMの使い分け

ADL障害の程度を客観的に数値化するための評価スケールは複数あります。現場でよく使われる代表的なものが「バーセルインデックス（BI）」と「FIM（機能的自立度評価表）」です。

それぞれの特徴を見てみましょう。

評価ツール	項目数	満点	特徴
バーセルインデックス（BI）	10項目	100点	基本的ADLのみ評価。簡便で広く普及。点数が高いほど自立度が高い。
FIM（機能的自立度評価表）	18項目	126点	運動・認知の両面を評価。リハビリの効果測定に有用。
Katz Index	6項目	6点	入浴・更衣・排泄・移動・排尿・食事を評価。国際的に使用される。

BIとFIMには明確な使い分けがあります。

BIは急性期病院や在宅復帰の判断に適しており、「85点以上なら在宅生活が概ね可能」という臨床的な目安が広く使われています。一方FIMは回復期リハビリ病棟での経過観察に強く、認知機能の低下がADLに与える影響まで数値で追えるのが利点です。

評価スケールは使う「目的」で選ぶのが原則です。

また、評価結果は一時点だけでなく、経時的な変化を追うことに意味があります。例えば入院時BIが40点だった患者が退院時に75点に改善した場合、どの動作項目でどれだけ改善したかを記録しておくと、次の介入計画や退院支援の根拠になります。評価は「測るため」ではなく「次の行動につなげるため」に行うものです。

ADL障害への支援・リハビリと環境調整の具体的アプローチ

ADL障害への支援は、機能回復訓練（リハビリ）と環境調整・代償手段の活用の2本柱で考えます。どちらか一方に偏ると効果が限定的になります。

リハビリアプローチの主なポイントです。

🔄 課題指向型アプローチ（Task-Oriented Approach）：実際のADL動作を繰り返し練習させる方法で、脳の可塑性を利用して機能回復を促す。
🛏️ 早期離床・廃用予防：ICU患者でも術後24〜48時間以内の早期離床が推奨されており、在院日数短縮とADL改善の両方に効果がある。
🧠 認知リハビリ：IADLの低下が著しい認知症患者には、実生活に即した認知トレーニングと環境設定が組み合わさると効果が高い。

環境調整も同様に重要です。

環境調整は、手すりの設置・段差解消・滑り止めマットの使用・ベッド高の調整など、物理的な環境を変えることでADL動作を「可能にする」アプローチです。機能が完全に回復しなくても、環境を変えることで自立度が大きく上がることがあります。これは見逃せない視点です。

また、「自助具」の活用も支援の選択肢に入ります。例えばリーチャー（長柄の掴む道具）・ボタンエイド・太グリップ付きスプーンなどは、上肢機能に制限がある患者が「自分でできる」体験を取り戻すための有効なツールです。作業療法士（OT）との連携で、患者の残存機能に合った自助具を選定することが大切です。

多職種連携が結論です。

ADL障害への支援は、医師・看護師・PT・OT・ST・SW・介護士が情報を共有しながら一貫した方針で取り組む多職種連携が不可欠です。カンファレンスでのADL評価の共有と目標設定の統一が、支援の質を決定づけます。